給湯器やコンロの交換を考えたとき、オール電化にすると全部でいくらかかるのか、見積もりの後に追加費用が出ないか、気になりますよね。自社施工なら費用を抑えられそうでも、電気配線や給湯機の設置場所によっては、設備交換以外の工事が必要です。 この記事では、オール電化へのリフォーム費用の目安から、現地調査で確認したい追加工事、毎月の光熱費や暮らしへの影響まで整理します。ご自宅に必要な工事を見分けるための参考にしてください。
オール電化リフォームで変わる給湯・調理・暖房設備
オール電化は、給湯や調理、暖房などに使うエネルギーを電気にそろえることです。給湯器とコンロだけを交換しても、ガス暖房が残っていればガス契約は必要になります。まずは、ご自宅でガスや灯油を使っている設備を確認しましょう。
ガス給湯器からヒートポンプ式電気給湯機への交換
ヒートポンプ式電気給湯機は、空気の熱を利用してお湯を沸かし、タンクにためる設備です。必要なときにお湯を沸かすガス給湯器とは仕組みが異なり、貯湯タンクと室外機を置く場所が必要になります。交換時には、本体の寸法だけでなく、点検するための空間や浴室までの配管経路も確認します。シャワーの勢いを重視する場合は、水圧に関する仕様も比べておくと安心です。
ガスコンロからIHクッキングヒーターへの交換
IHクッキングヒーターは、電気の働きで鍋自体を発熱させる調理設備です。組み込み型の機種では通常、専用の200ボルト電源を使うため、コンロの入れ替えに加えて電気工事が必要です。現在のキッチンを残せる場合もありますが、開口寸法や配線経路によって工事内容が変わります。コンロ下にガスオーブンがある場合は、その扱いも一緒に決めましょう。
ガス暖房や床暖房を使っている住まいの確認点
ガス温水式の床暖房や浴室暖房乾燥機は、給湯器や専用の熱源機とつながっていることがあります。給湯器だけを撤去すると使えなくなる可能性があるため、接続先の確認が欠かせません。電気式の暖房へ交換するのか、対応する温水用の熱源機を設けるのかによって費用も変わります。冬の使い方を振り返りながら、残したい機能を整理しておきましょう。
オール電化へのリフォーム費用の相場と内訳
費用を比べるときは、設備本体の価格ではなく、設置に必要な工事を含めて考えます。以下は戸建てで予算を組むための税込み概算です。地域や機種、施工条件で変わるため、個別の見積金額を保証するものではありません。
設備代と標準工事費を合わせた総額の目安
給湯機とIHを交換する基本的な工事では、総額60万円から120万円程度が一つの目安です。ヒートポンプ式電気給湯機は標準的な設置工事込みで45万円から90万円程度、IHは基本的な交換工事込みで10万円から25万円程度を見込みます。暖房設備の変更や大がかりな電気工事は別に考え、価格に含まれる作業を確認してください。
給湯機の容量・機能による価格の違い
給湯機は、タンク容量のほか、自動湯はりや追いだき、水圧に関する機能などで価格が変わります。狭い場所向けの薄型や寒冷地向けの仕様では、費用が上がる場合もあります。家族の人数だけで決めず、入浴する時間やシャワーの使用量も伝えましょう。必要な機能と使わない機能を分けることが、設備代を無理なく整える手がかりです。
IHクッキングヒーターの種類と交換費用
IHは、加熱口の数や天板の幅、グリルの機能、使える鍋の種類によって価格差があります。基本的な調理機能を備えたものと、自動調理機能が充実したものでは、本体価格が異なります。専用回路がない住まいでは、前述の交換費用とは別に配線費用がかかることがあります。操作のしやすさや表示の見やすさも含めて選びましょう。
既存設備の撤去・処分にかかる費用
古い給湯器やコンロの撤去、運搬、処分は、標準工事費に含まれる場合と別計上の場合があります。別途なら数万円程度を見込むことがありますが、大型タンクの撤去や搬出しにくい場所では費用が変わります。見積書では撤去対象の設備まで確認し、処分費が別の項目と重複していないかも見ておくと安心です。
現地調査で確認したい追加工事と費用が変わる条件
追加費用を左右するのは、築年数だけではありません。電気設備の状態や配管の長さ、搬入経路などを調べることで、ご自宅に必要な工事が分かります。標準工事という名称だけで判断せず、現場の条件と照らし合わせましょう。
分電盤の交換・専用回路の増設・引込線の改修
給湯機とIHを使うには、分電盤の空きや契約容量、引込線の対応状況を確認します。概算では専用回路の増設が一回路につき2万円から5万円程度、分電盤交換が5万円から15万円程度ですが、配線距離や壁の復旧で変わります。引込線の改修も必要なら、電力会社側との調整を含めた別見積もりを確認してください。
貯湯タンクの設置場所に必要な基礎工事と搬入作業
貯湯タンクは満水になると重くなるため、仕様に合った基礎と固定が必要です。基礎工事のほか、地面の状態によって整地や補強が加わることがあります。門扉や通路が狭い場合には、搬入方法によって人員や費用も変わります。現地調査では設置位置だけでなく、道路からそこまで運べるかも確認してもらいましょう。
給排水管の延長・交換と設置跡の補修
新しい給湯機を離れた場所に置くと、給水管や給湯管、追いだき配管などの延長が必要になります。古い配管に傷みが見つかれば、接続部分だけでなく交換範囲を広げることもあります。保温や凍結対策、排水先の確保に加え、以前の給湯器を外した壁の穴や固定跡をどこまで補修するかも、費用に関わる確認点です。
キッチン開口部の調整と既存ガス配管の処理
IHの設置寸法が合わなければ、天板の開口部調整や収納部分の加工が必要です。既存のガス配管は、安全のため適切な閉栓や処理を行います。設備の撤去とガス契約の解約は別の手続きなので、担当先と時期を確認しましょう。ガスオーブンを外す場合は、空いた部分を収納にする工事まで含めて見積もると比較しやすくなります。
自社施工の見積もりでも確認したい工事範囲と契約条件
自社施工は中間コストを抑えやすい体制ですが、それだけで総額や工事品質が決まるわけではありません。金額の安さだけでなく、何をどこまで施工する契約なのかを確認することが大切です。
設備の型番・数量・工事内容が分かる明細
見積書には、給湯機とIHの型番、数量、本体価格、工事費が分けて記載されているかを確認します。同じ容量でも機能が異なるため、商品名だけでは比較できません。配管や配線も、施工する範囲や長さが分かると判断しやすくなります。一式と記載された項目は、含まれる作業を説明してもらい、必要に応じて書面に残しましょう。
標準工事に含まれる作業と別途費用になる作業
標準工事の範囲は、施工店によって異なります。基礎、電気配線、撤去処分、試運転まで含むのか、それぞれ確かめることが必要です。現地調査後も未確定の項目があれば、費用が変わる条件と概算を確認してください。支払総額に消費税が含まれるか、申請などに関する費用が別にあるかも整理しておきましょう。
追加工事が必要になった場合の説明・承認方法
設備を外して初めて、配管の腐食や下地の傷みが見つかることもあります。その場合に、施工前の写真や説明、追加金額、工期への影響を提示してもらえるかを確認します。原則として、内容と費用を了承してから追加工事に進む取り決めにしておくと安心です。口頭だけでなく、変更見積書などで双方が確認できる形を整えましょう。
同じ条件での見積もり比較と設備・工事の保証範囲
比較するときは、設備の型番と工事範囲をそろえます。安い見積もりでも、必要な作業が別途なら最終金額は変わります。設備本体の保証と施工部分の保証は分けて考え、期間、対象、修理時の連絡先を確認してください。自社で担当する範囲と専門業者が担当する範囲、支払時期やキャンセル条件も契約前に確かめておきましょう。
オール電化にすると毎月の光熱費は安くなる？
オール電化にしても、すべての家庭で光熱費が下がるとは限りません。ガスの基本料金がなくなる一方で、電気使用量や契約内容は変わります。月々の印象ではなく、一年を通した費用で比べることが大切です。
現在の電気代・ガス代をもとにした年間費用の比較
まずは直近一年分の電気代とガス代、使用量をそろえます。灯油暖房も切り替えるなら、灯油代も含めましょう。そのうえで、導入後の給湯、調理、暖房の電気使用量を想定し、基本料金や各種調整額などを含む年間費用を試算します。料金単価は変動するため、現在の条件での試算と捉えることも必要です。削減額の説明を受けるときは、人数や使用時間などの計算条件まで確認してください。
在宅時間やお湯の使用量に合う電気料金契約の確認
時間帯で単価が変わる料金契約は、使い方との相性が重要です。夜間の沸き上げが適している家庭もあれば、日中の在宅時間が長く、昼間の電気代が家計に影響する家庭もあります。安い時間帯があるという理由だけで決めず、給湯機の運転設定と普段の生活時間を合わせて比較しましょう。太陽光発電がある場合は、発電した電気を給湯に使う設定と、売電収入への影響も確認します。
季節による電気使用量の変化と設備更新費の見込み
冬は水温が低いため、お湯を沸かすのに必要なエネルギーが増えます。外気温によって給湯機の効率も変わり、暖房の使用が重なると電気代が上がることがあります。春や秋の金額だけで判断せず、冬の費用も見込んでおきましょう。また、将来は点検や修理、設備交換の支出も必要です。毎月の削減見込みだけでなく、導入費用と維持費を合わせ、ご家庭で無理なく負担できるかを考えることが大切です。
工事前に知っておきたい使い勝手と暮らしへの影響
設備が変わると、料理や入浴の習慣にも少し違いが出てきます。毎日使うものだからこそ、費用と同じように、操作のしやすさや非常時の備えも確認しておきましょう。
火を使わないIH調理の特徴と対応する鍋の確認
IHは火を使わず、平らな天板を拭いて掃除できる設備です。ただし、調理後の天板は熱くなるため、やけどには注意が必要です。使える鍋は機種によって異なり、材質だけでなく底の形状や大きさにも条件があります。普段使う鍋や土鍋を確認し、買い替え費用も考えておきましょう。揚げ物では指定された鍋や油量を守ることも大切です。
家族の人数・入浴習慣に合う給湯容量と湯切れ対策
貯湯タンクには370リットルや460リットルなどの容量がありますが、適した大きさは使い方によって変わります。家族が時間を空けて入浴する、来客時に使用量が増えるといった事情も伝えてください。タンク容量と実際に使える温度のお湯の量は同じではありません。湯切れを防ぐため、残湯量の見方や追加の沸き上げ操作も覚えておきましょう。
停電時に使えなくなる設備と非常用水の利用条件
停電時は、通常IH調理や給湯機の沸き上げができません。タンクにお湯が残っていても、蛇口から使えるかは機種や給水状況によります。非常用取水栓を備えた機種では生活用水として取り出せる場合がありますが、飲用の可否は取扱説明書に従い、飲み水は別に備えると安心です。高温の水が出る可能性があるため、取り出し方も確認してください。
給湯機の運転音や隣家との距離に配慮した設置位置
ヒートポンプ式の給湯機は運転音や振動が生じ、低い音が気になる場合もあります。自宅と隣家の寝室の窓付近を避け、壁による音の反射も考えて配置することが大切です。必要な離隔距離を満たすだけでなく、夜間に運転することも踏まえて検討しましょう。点検のしやすさ、排気の向き、排水先も含めて設置位置を決めます。
補助金の確認から工事完了までの段取り
補助金を利用したい場合は、設備選びと並行して制度を確認します。工事後では申請できない制度もあるため、契約前から必要な手続きと工事日程を整理しておくことが大切です。
国・自治体の補助制度と対象設備・申請条件の確認
高効率給湯機の導入では、国や自治体の補助制度を利用できる場合があります。ただし、対象型番や性能、申請者、施工事業者の登録などに条件があります。オール電化工事全体が対象とは限らず、IH交換は対象外という場合もあります。制度は年度によって変わるため、実施状況と条件を公式の案内で確かめましょう。
契約・着工前に押さえたい申請期限と予算上限
制度によって、契約や着工が認められる時期、申請や完了報告の期限が異なります。受付期間内でも予算上限に達すると終了する場合があり、必ず受給できるとは限りません。補助金を差し引く前の総額でも支払いが可能かを確認しましょう。国と自治体の制度を併用できるか、申請を誰が担当するかも先に整理しておくと安心です。
現地調査から設備手配・施工までの期間の目安
現地調査と見積もりの確認後、設備手配や工事日の調整を含めて数週間程度を見込むことがあります。ただし、納期や電気の引込工事、補助金の手続きによっては延びます。設備交換は一日から数日で行える場合もありますが、基礎の養生や配管改修は別の日程になることがあります。急いで交換したい場合も、必要な工程を省かず確認しましょう。
お湯やキッチンを使えない時間と引き渡し時の操作確認
工事中は断水や停電が生じることがあり、お湯やキッチンを使えない時間も発生します。初回の沸き上げには時間がかかるため、設置した日の入浴が可能か、事前に確かめておきましょう。引き渡しでは試運転に加え、湯はり、沸き増し、IHの安全機能を実際に操作して確認します。取扱説明書と保証書の保管場所も決めておくと便利です。
フロンティア建築工房の住まいに合わせたリフォーム対応
オール電化への変更は、電気や配管だけでなく、キッチンや外まわりにも関わります。フロンティア建築工房では、住まいのリフォーム全般を扱い、日々のお困りごとを伺いながら必要な工事を確認しています。
初回の現地調査・見積もりから代表が対応する体制
初回の現地調査や見積もりから代表が対応し、打ち合わせには職人が伺います。設備を交換したい理由だけでなく、調理中に感じる不便や、お湯の使い方なども直接お聞きする体制です。説明を受けても分かりにくい部分があれば、その場で確認していただけます。ご希望と現場の状態を照らし合わせ、工事内容への理解を共有することを大切にしています。
30年以上の経験をもとにした住まい全体の確認
30年以上の経験と実績をもとに、水回りや内装、外構、増改築などの工事に対応しています。設備交換を検討する際も、周囲の収納や外壁、設置場所まで目を向けることが大切です。今回行う必要がある工事と、後から検討できる工事を整理しながら、住まい全体の状態を確認します。年数だけで交換を決めず、現地の状態に沿って考えます。
自社施工による中間コストの抑制と小さな工事への対応
自社施工により、中間マージンなどの余計なコストを抑えることを大切にしています。一方で、必要な基礎や配線、安全に関わる作業まで省くものではありません。小さな工事にも誠実に対応し、工事規模にかかわらず、ご希望を伺っています。設備交換と一緒に直しておきたい箇所がある場合も、必要性と費用を分けて検討できます。
上尾市を中心とする埼玉県・東京都での地域密着の対応
上尾市を中心に、埼玉県と東京都のエリアで工事を承っています。地域に根ざした施工店として、急なトラブルやご依頼にも迅速な対応を心がけています。訪問時期は場所や工事状況によって調整が必要ですが、施工前だけでなく、その後の不具合についても連絡先が分かることは大切です。暮らしの変化に合わせた住まいの相談を受け止めています。
まとめ
オール電化へのリフォーム費用は、給湯機やIHの価格だけでは決まりません。電気設備の改修、タンクの基礎、配管や搬入条件によって総額が変わるため、現地調査を受けたうえで工事範囲を確認することが大切です。
自社施工の見積もりでも、標準工事の内容や追加費用の承認方法、保証は確かめておきましょう。光熱費は年間で比較し、調理や入浴の習慣、停電時の備えも含めて考えると、ご家庭に合う設備を判断しやすくなります。補助制度や工事中の生活への影響も整理し、納得できる内容で進めてください。
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